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書いていく科目の順番は適当です。

攻略法なんて銘打っていますけど、普通の内容だと思います。
万が一、受験生の目にとまっても参考になるかどうか･･･。

意外と行政法の答案のレベルは高いです。
ちょっと書き負けると一気に沈む怖い科目だと思います。

１　傾向
出題パターンはある程度固まっています。
訴訟類型、個別法の解釈を問うことが多いです。

２　攻略法
⑴　訴訟要件の検討はすべて漏らさない

処分性、原告適格が論点となることが多いですが、これだけの検討で終わらないようにします。
出訴期間、管轄、被告を誰とするか、併合するべき訴訟はないのかというところを条文を使って論じましょう。
わずかでも配点がありそうなので、これらすべてを落とすのは惜しいです（そして、すべて落としている答案が多い。ということは書けば差をつけられる。）。

書き方も「本問で出訴期間は問題ない。」と書くだけでは不十分であり、
「本問において審査請求が平成２５年２月１日で・・・経過していないから、出訴期間内である。」とちゃんと設問の事実を使ってください。１～２行で書けるはずです。

⑵　仮の救済も⑴と同じ

「公共の福祉に･･･」などの消極要件も簡潔でいいから書きます。
緊急性と損害の重大性は区別して論じます。それぞれに対応する事情が設問に現れているはずです。


⑶　設問はヒントの宝庫

行政法はかなりヒントが多い科目です。
それは行政法の出題に理由があります。
だいたいが弁護士と司法修習生の会話で論述の指針が示されています。
「どのような法的効果を有するのかに着目して、処分性を検討してください。」
「先行する手続きとの関係が問題となりますね。」
「それぞれの置かれた状況に応じて検討してください。」
などです。

こういった弁護士の指示にはすべてチェックを入れて、
答案用紙には項目として立ててしまってもいいと思います。
どんな形でもいいから、弁護士の指示にはすべて答えます。

先日書いた「問いに答える。」という観点からすれば、
弁護士の指示を無視して回答することで点が伸びていないことは当たり前です（ところが、これも相当な割合でいる。）。

もっとも得点につながりやすいところです。

⑷　処分性、原告適格の意義、判断基準は丸暗記する

一言一句間違えることなく書きましょう。


⑸　訴訟類型は絶対に外さない。

取消、義務付けはもちろんのこと、
これらの併合の場合にも確実に訴訟類型だけは絶対に外さない。
これは攻略ってものじゃないですけど･･･。

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